BRIFE Blog

矯正歯科を変えたい!治療途中で転院することはできる?

矯正治療を受けている途中で、さまざまな事情から通院している歯科医院を途中で変えなければいけない状況になることがあります。

その場合、治療や治療費はどうなるのか、どのように医院を変えるのかなど、不安になることがあるでしょう。

そこで今回は、転院する場合の手続き方法や、デメリットについて解説します。

現在通院している矯正歯科医院を変えたいと悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

ブライフ歯科 院長 / 日本矯正歯科学会認定医 平塚 泰三(ひらつか たいぞう)

ブライフ矯正歯科 院長
平塚 泰三(ひらつか たいぞう)

東京医科歯科大学歯学部歯学科を卒業後、1年間の研修医を経て東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科顎顔面矯正学分野に入局。大学院を修了し歯学博士を取得。関東を中心に複数の歯科医院にて矯正担当医として勤務。2021年11月に静岡県静岡市にてブライフ矯正歯科を開業。正しい矯正歯科治療を適正な治療費で提供するように努めている。日本矯正歯科学会認定医。

矯正歯科治療は公的健康保険適用外の自費(自由)診療です。
一般的な治療期間:2年から3年、一般的な通院回数:20回~30回
矯正歯科治療の一般的なリスクと副作用:痛み ・口腔内不潔域の拡大と自浄作用の低下・歯根への影響(歯根の短小、歯の失活、歯肉退縮、歯根露出、失活歯の歯根破折)・顎関節症状・後戻り·加齢による変化・骨癒着

矯正治療途中での矯正歯科の転院は可能

矯正治療を始めたものの、さまざまな理由から医院を変えたいと感じることもあるでしょう。

治療を始めた医院で最後まで治療を受けることが好ましいですが、途中で医院を変えることも可能です。

ただし、転院する際にはいくつかのリスクやデメリットが伴います。

たとえば、医院ごとに治療方針や技術が異なるため、転医先で治療内容の変更が必要となる場合もあります。

これにより、治療期間が当初の予定よりも延びる可能性があります。

また、転院により新たな検査や診断が必要になるため、追加の費用がかかることも考慮しなければなりません。

特に矯正治療は長期にわたるため、治療期間中に引っ越しや仕事の都合で環境が変わることもあります。

こうした場合、やむを得ず医院を変える選択肢が必要となるでしょう。

急な転院にも対応できるよう、事前に手続きの流れを把握しておくことが大切です。

このように、矯正治療中に医院を変更することは可能ですが、慎重な検討が必要です。

転院を検討する際は、リスクとメリットをよく理解した上で、歯科医師と相談しながら進めることをお勧めします。

保定期間の転院はよくある

保定期間中に矯正歯科を変えるケースはよくあります。

保定期間とは、矯正治療で整えた歯並びを維持するための期間で、この間は「リテーナー」と呼ばれる保定装置を装着します。

矯正治療中ほど頻繁に通院する必要がないため、引っ越しや生活の変化によって通院が難しくなった場合でも、転院の手続きは比較的スムーズに進むことが多いです。

保定期間中に通院をやめてしまうと、せっかく整えた歯並びが元の状態に戻ってしまうリスクがあります。

そのため、転院を希望する際は、速やかに新しい医院を見つけて治療を継続することが大切です。

保定装置はクリニックごとに異なるため、新しい医院で再度作り直す必要がある場合もあります。

この際、追加の費用が発生することを頭に入れておきましょう。

転院先を探す際には、提携先の医院を紹介してもらうと同じリテーナーを使用できる場合もあります。

医師に紹介状を書いてもらう際に相談してみるのがおすすめです。

保定期間は歯の安定を図るための重要な時期です。治療を中断せず、しっかりと通院を続けることで、矯正治療の効果を最大限に引き出すことができます。

転院を検討している方は、適切なタイミングで手続きを進め、継続的なケアを受けられるように準備しましょう。

矯正治療途中で矯正歯科を転院する主な理由

引っ越し

転勤や結婚などの理由で急に引っ越しが決まることがあります。

このような場合、現在通っている矯正歯科に通い続けることが難しくなることがあります。

引っ越し先が遠方であれば、物理的に通院が不可能になるため、転院を余儀なくされるでしょう。

引っ越しの可能性がある場合は、早めに担当の医師に相談することが重要です。

医師に相談することで、転院時の手続きがスムーズに進むように準備してもらえます。

たとえば、治療記録や初診時の資料、診療情報提供書(紹介状)をまとめてもらうことで、転院先での治療がスムーズに開始できるようにすることができます。

引っ越しは、矯正治療の途中であってもやむを得ない事情の一つです。

県を跨いだ引っ越しや海外への転勤、留学なども考えられます。

このような場合、現在の矯正歯科に通い続けるのは現実的ではないため、転院を選択する患者さんが多いです。

転院する際には、引っ越し先の矯正歯科を探す必要があります。

事前に新しい医院の情報を集め、予約を取っておくとスムーズです。

また、転院先の医院が現在の治療方針に対応できるかどうかを確認することも重要です。

矯正治療は長期にわたるため、スムーズな転院を実現するためには、医師とのコミュニケーションが欠かせません。

このように、引っ越しによる転院はよくあることですが、事前の準備と医師との連携をしっかりと行うことで、治療の中断を最小限に抑えることができます。

進学、就職、結婚などライフスタイルの変化

矯正治療途中で医院を転院する理由の一つとして、進学、就職、結婚などのライフスタイルの変化があります。

これらのイベントは生活環境を大きく変えるため、通院が難しくなるケースが増えます。

たとえば、進学や就職によって引っ越しを伴う場合、新しい環境では通院先が遠くなり、これまで通っていた矯正歯科に通うのが現実的でなくなることがあります。

また、結婚や妊娠、育児などでライフスタイルが変わると、通院の時間を確保するのが難しくなる場合もあります。

このような場合、無理に同じ医院に通い続けるよりも、新しい生活環境に合わせて転院することが望ましいでしょう。

治療がスムーズに進むためには、通いやすい医院を選ぶことが重要です。早めに担当の医師に相談し、転院の手続きを進めることで、治療の中断を防ぎ、計画的に治療を続けることができます。

ライフスタイルの変化は避けられないものですが、その際に適切に対応することで、矯正治療を効果的に進めることが可能です。

治療中の環境変化に柔軟に対応し、ストレスなく治療を続けられるように心がけましょう。

このまま矯正歯科治療を続けることへの不安・不信感

矯正治療を進めるうちに、医師や治療内容に対して不安や不信感を抱くことがあります。

治療の説明が不十分だったり、期待した効果が得られなかったりすると、「このまま治療を続けていいのだろうか?」と心配になるものです。

特に、治療期間が長期にわたる矯正治療では、医師との相性が非常に重要です。

治療を始めた当初は信頼できると思った医師でも、治療が進むにつれて疑問や不安が生じることがあります。

たとえば、治療が計画通りに進まない、医師が患者の希望を十分に理解してくれないなど、様々な要因で不信感が募ります。

こうした不安を抱えたまま治療を続けることは、精神的なストレスとなり、治療の進行にも悪影響を及ぼす可能性があります。

信頼できる医師と納得のいく治療を受けるためには、早めに不安や疑問を医師に伝え、解決を図ることが大切です。

それでも解決しない場合は、転院を検討するのも一つの選択肢です。

他のクリニックでセカンドオピニオンを受けることで、より適切な治療を受けられる可能性もあります。

このように、不安や不信感を抱えたまま矯正治療を続けるのは避けた方が良いでしょう。

信頼できる医師に治療を任せることで、安心して治療を進めることができます。

大学病院からの転院

大学病院で矯正治療を始めたものの、途中で他のクリニックへ転院するケースは珍しくありません。

大学病院は高度な治療設備と専門知識を持つ医師が揃っており、複雑な症例や初期の治療には最適です。

しかし、通院の手間や予約の取りにくさがネックとなることがあります。

たとえば、大学病院は診療の待ち時間が長くなりがちで、平日の診療時間にしか予約が取れない場合もあります。

こうした状況から、治療の途中で通院が負担に感じられることもあるでしょう。

また、定期的な通院が必要な矯正治療では、予約の取りやすさや通いやすさも重要です。

転院先では、引き続き治療を継続しながら、予約の柔軟性や通院の便利さを享受できるため、生活のリズムに合わせた治療が可能になります。

通院の利便性を優先したい方にとって、このような転院は効果的な選択肢です。

治療をスムーズに進めるためにも、早めに医師に相談し、転院先での治療計画を立てることが重要です。

矯正歯科を途中で変える上で知っておくべきリスク・注意点

途中でやめても治療費は返ってこない可能性がある

矯正歯科を途中で転院する際、すでに支払った治療費が返金されない可能性があります。

特に、一括払いで全額支払い済みの場合、返金対応がないケースもあります。

矯正治療は高額な費用がかかるため、転院する際の費用の取り扱いについては事前に確認しておくことが重要です。

分割払いを選んでいた場合や、治療を開始して間もない時期であれば、一部の費用が返金されることもあります。

しかし、返金の可否や返金額は歯科医院の方針によって異なるため、詳しくは担当の医師に相談する必要があります。

日本矯正歯科学会では、治療費の返金に関する目安が設けられていますが、これもあくまで一般的なガイドラインであり、具体的な返金額は契約内容や治療の進捗状況によって異なります。

転院を考えている場合は、早めに相談し、返金の条件を確認しておくことが大切です。

特に、転勤や引っ越しなどで転院の可能性がある場合、事前に転院に関する方針や返金ポリシーについて確認してから契約すると安心です。

治療を続けるうえでの経済的な負担を軽減するためにも、慎重な検討が必要です。

関連記事